独自の健康改革

外部の健康経営アドバイザーによるヘルスチェックや健康アンケートを４ヵ月に一度のペースで実施し、自身の「健康の現在地」を確認

自身の健康課題について、弊社専属の保健師等とヒアリングし、課題解消のアドバイスを実践する。４か月ごとに改善度のチェックを行う。

保健師・管理栄養士面談によりヘルスリテラシーを高める

• 健康経営アドバイザーによるアフターチェック
• 保健師・管理栄養士からのフィードバックを受け取る
• 従業員アンケートの実施

健康課題と取り組み結果

2023年

喫煙率

健康経営を実践する以前の２０２１年では、従業員の喫煙率が８０％と高く、喫煙による健康被害が懸念されていた。
しかし、健康経営を実践して以来、２０２２年では５０％まで低下、さらに２０２３年８月現在では１４％まで低下が認められ、更なる改善を目指す。

欠食率

身体的な疲労などにつながる欠食も健康課題の一つであり、健康経営を実践し始めた２０２２年時点では欠食率が６０％であったが、２０２３年８月現在では２８％まで低下した。今後も取り組みを進め、２０２３年度末までに０％を目指す。

2024年

食べ物への意識変化

従業員に実施している「健康関連アンケート」から、日頃口にする食べ物に注意をはらっている従業員の割合が２０２３年は４６％であったが、２０２４年は７３％へ増加した。

2025年

運動習慣の改善

「健康関連アンケート」から、運動習慣のない従業員の割合が2024年は46％であったことを受け、2025年 5・6月に地元企業 3社と会社対抗ウォーキングラリー（弊社主催）を実施した。
全従業員参加のもと、歩数向上と社内外のコミュニケーションの活性化が進み、見事優勝を達成。継続的な健康面談、セミナー、健康情報の発信に加え、地元企業との連携による参加型健康施策の取り組みにより、運動習慣のない従業員は46％から38％へ減少した。

今後の改善方針

これまでの取り組みの効果は見られるものの、「自身の健康状態が良い」と回答した従業員は63%にとどまっている。今後は、アンケート調査やヘルスチェック時のヒアリングを通じて、不調 の原因を把握し、従業員一人ひとりに応じたウェルビーイングケアと個別サポートを強化する。
身体的負担の大きい建設業の特性を踏まえ、安心して働き続けられる職場づくりを進めていく。

取り組みの実績と従業員参加率